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2021年10月04日
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経団連事業サービス発行「職務研究」に弊社の働き方改革が掲載されました

経団連事業サービスが発行する「職務研究」の2021年9月号 第341号「特集/働きがい・働きやすさ向上施策」に、弊社の働き方改革等に関する寄稿文が掲載されました。
「職務研究」は、日本経団連の会員企業向きに経団連事業サービス・人事賃金センターが発行し、企業の人事制度や人事政策の取組事例を隔月で数社紹介する機関誌であり、今回、本掲載のお声がけを頂き、 弊社執行役員の大竹祥司が寄稿させていただきました。

弊社では、2016年度より本格的な働き方改革に取り組みはじめ、直近3ヵ年、厚生労働省・経済産業省・兵庫県・神戸市など行政機関ほか外部機関より過分にも数多くの認定や表彰を頂戴しました。
なぜ働き方改革をはじめたか、そしてどのように取り組みを推進してきたか、その過程で何を思考し、 何を軸としてきたかなどが掲載されています。
約1万字の長文となりますが、ご興味ある方は是非ご覧くださいませ。

■一般社団法人 経団連事業サービス
経団連事業サービスは、経団連が設立した団体で、おもに経団連が取り組んでいる諸問題に関するシンポジウムやセミナーの開催、書籍・出版物の発行、調査・研究などを行なっています。
また人事賃金センターは1964年の発足以来、センターに登録している会員企業を中心に人事賃金制度に関する様々な情報提供・コンサルタント業務ならびに人事制度の研究・調査を行っている組織です。
その機関誌「職務研究」は、会員限定で発行している冊子で、約50年前より人事・賃金制度、人材育成に関するテーマを決め企業事例を数社掲載して隔月で発行しています。